高齢出産は何が違う？35歳からの妊娠で気をつけたいリスクと備え

高齢出産にはリスクがある――そう聞いて不安を感じる方は少なくありません。

しかし、実際にどんなリスクがあり、なぜ年齢とともに増えるのかを正しく知る機会は意外と少ないものです。

このコラムでは、高齢出産に関わるリスクを具体的に整理し、その背景や、妊娠前後にできる備え、出生前診断などの選択肢についてもわかりやすく紹介します。

高齢出産は何歳から？

高齢出産とは、一般的に35歳以上で初めて出産することを指します。近年は女性の社会進出やライフスタイルの多様化により、出産年齢は上昇しており、高齢出産は珍しいことではなくなりました。

とはいえ、妊娠しやすい年齢や閉経のタイミングは現代でも大きく変わっていません。妊娠のしやすさは20代後半〜30代前半がピークであり、40歳を過ぎると妊娠率は大きく低下します。

妊娠の可能性は閉経のおよそ10年前から急激に下がるとされており、閉経年齢が45〜55歳程度であることを考えると、40代に入る頃には自然妊娠のチャンスが少なくなっているのが現実です。

また、日本産婦人科医会によれば、35歳ごろから卵子の質が低下し、胎児の染色体異常のリスクが上昇することがわかっています。

高齢出産の割合（令和5年）

【母の年齢別にみた出生数（令和5年）（確定数）】

高齢出産の割合は、近年ますます増加傾向にあります。

令和5年（2023年）の厚生労働省「人口動態統計（確定数）」によると、第1子出産時の母の平均年齢は30.9歳でした。¹⁾

出産時の母の年齢別に見ると、30〜34歳が最も多く、全体の36.5％を占めています。

また、初産に限らずすべての出産を含めると、35歳以上での出産は全体の約30％となっており、約3人に1人が高齢出産に該当することがわかります。

ちなみに、平成12年（2000年）時点では、35歳以上の出産は全体の約12％にとどまっており、この20年余りで高齢出産が大きく増加していることがわかります。

高齢出産が増えている背景には、女性の社会進出による晩婚化や、医療技術の進歩が大きく関係しています。

厚生労働省の令和5年（2023年）のデータによると、妻の平均初婚年齢は29.7歳で、平成2年（1990年）の25.9歳と比べて3.8歳上昇しています。

また、夫の平均初婚年齢は31.1歳で、男性も同様に上昇傾向にあります。

【平均初婚年齢（2023年と1990年の比較）】

	令和5年（2023年）	平成2年（1990年）
夫	31.1歳	28.4歳
妻	29.7歳	25.9歳

このように初婚年齢が高くなることで、出産年齢も自然と高くなる傾向が見られます。

働く女性の中には、キャリアアップの時期と出産適齢期が重なることにより、どちらを優先すべきか悩む人も少なくありません。

出産を望んでいても、仕事を長期間休むことへの不安から、妊娠に踏み切れないケースもあるのが現実です。

さらに、人工授精や体外受精などの不妊治療技術の進歩により、かつては妊娠を諦めていた夫婦が子どもを授かれるようになり、高齢出産が増加したという側面もあります。

高齢出産で増えるリスクとは

高齢出産では、胎児に染色体異常が発生するリスクが高まり、それにより流産の可能性が上昇します。

一方で、低出生体重児のリスクは、胎盤機能の低下や妊娠合併症（高血圧・糖尿病など）により高まるとされています。

また、妊娠合併症があると、流産や胎児発育不全のリスクだけでなく、分娩時に難産となりやすく、結果として帝王切開が選択されるケースも増えます。

このように、高齢出産に伴うリスクはそれぞれが独立しているわけではなく、相互に関連しながら母体と胎児に複合的な影響を及ぼすのが特徴です。

母体への影響

高齢出産では、母体にかかる身体的な負担や健康リスクが高くなります。

流産のリスク

胎児に染色体異常がある場合、妊娠の継続が難しく、自然流産につながることが少なくありません。

とくに妊娠12週までの初期流産の多くは、胎児側の染色体異常や遺伝子の異常が原因とされています。

高齢になると卵子の質が低下しやすくなり、染色体の異常が起こる頻度が上がるため、流産のリスクも高まることがわかっています。

【母体年齢と自然流産率】

年齢区分	妊娠例数	自然流産例数	自然流産率(%)
24歳以下	90	15	16.7
25～29歳	673	74	11.0
30～34歳	651	65	10.0
35～39歳	261	54	20.7*
40歳以上	92	38	41.3*
合計	1,767	246	13.9

上記のデータからもわかるように、全妊娠のうち約15％は流産に至るとされており、流産自体は決して珍しいものではありません。

しかし、35歳以上では20代後半と比べて流産率が有意に高くなることが示されています。

特に40歳以上になると自然流産率は40％を超えるという結果も出ており、驚かれる方も少なくないでしょう。

妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病のリスク

年齢を重ねると、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などの妊娠合併症のリスクが高まることがわかっています。

これらの疾患は、体質・既往症・生活習慣・加齢など複数の要因によって発症リスクが左右されます。特に、年齢とともに複数のリスク要因が重なりやすくなるため、注意が必要です。

帝王切開の確率が上がる理由

帝王切開は「おなかを切る手術」という印象から不安に感じる方もいますが、2020年の統計では約5人に1人が帝王切開で出産しており、特別なことではありません。

特に高齢出産では帝王切開の割合が高くなる傾向があります。

これらの要因から、経腟分娩ではリスクが高いと判断された場合、予定帝王切開が選ばれることがあります。

実際、35歳以上の初産婦では帝王切開率が30％を超えるとの報告もあります。

自然分娩が必ずしも最善とは限らず、母子の安全を考慮して帝王切開が適切とされるケースも多いのです。

不安がある場合は、事前に医師と相談し、自分に合った出産方法を選びましょう。

胎児への影響

高齢出産に伴う影響のなかでも、胎児の染色体異常リスクは、特に多くの妊婦が不安を感じやすい点です。

染色体異常（ダウン症など）の発症リスクが上がる

高齢出産では、胎児に染色体異常が発生するリスクが高まります。

染色体異常には大きく分けて、

• 染色体の本数が増減する「数の異常」
• 染色体の構造に異常がある「構造異常」

の2種類があります。このうち、高齢出産で特に増えるのは「数の異常」で、ダウン症（21トリソミー）などが代表的です。

この「数の異常」は、卵子が作られる過程（減数分裂）で染色体が正しく分かれないこと（不分離）によって起こり、年齢とともにその頻度が上昇します。

【出産年齢と何らかの染色体異常を持つ子が生まれる頻度】

このように、35歳を過ぎた頃からリスクが加速度的に上昇していきます。

よく「35歳を境にリスクが跳ね上がる」と言われることがありますが、実際は30代後半から徐々に上がりはじめ、40代で顕著になることがわかります。

上記の表から以下のことが読み取れます。

• 20歳と35歳を比べると、染色体異常のリスクは約2.7倍
• 35歳と40歳を比べると、リスクは約2.9倍に増加する

低出生体重児（2,500g未満）の可能性が高まる

加齢による胎盤機能の低下や、妊娠高血圧症候群・糖尿病などの合併症によって、胎児の発育が遅れやすくなり、早産や低出生体重児として生まれるリスクが高まります。

下のグラフは、母親の年齢別に「出生時2,500g未満の赤ちゃん（低出生体重児）」が生まれた割合（2023年）を示しています。

20〜29歳では8.7〜8.8％程度と比較的低い水準ですが、

35〜39歳で10.5％、40〜44歳で12.3％、45歳以上では14.4％と、年齢が上がるにつれて明らかに上昇しています。

また、19歳以下の妊婦でも10.9％と高く、若年層と高齢層の両方でリスクが高くなる傾向が見られます。

このような傾向は、加齢だけでなく、妊娠前からの肥満や痩せすぎ、高血圧や糖尿病といった基礎疾患の影響によるところも大きいとされています。

これらの要因は胎盤への血流を妨げ、胎児への十分な栄養供給が困難になりやすいため、発育に影響が及ぶリスクが高まります。

卵子の老化とは？妊娠のしやすさに影響する要素

女性の卵子は、生まれたときから卵巣の中に存在しており、生涯新しく作られることはありません。

出生時には約100万～200万個あった卵子のもととなる「原始卵胞」は、年齢とともに減少し、思春期には約30万個、40代には数千個になるといわれています。

排卵に向けて毎月多数の卵胞が成長を始めますが、最終的に1個だけが成熟して排卵されます。この排卵の直前に、卵子は一時停止していた減数分裂を再開し、精子と受精することで受精卵になります。

しかし、年齢を重ねると、この減数分裂の過程で染色体の不分離（分配ミス）が起こりやすくなります。これにより、妊娠しにくくなるだけでなく、流産や染色体異常（例：ダウン症）などのリスクが高まります。

このように、加齢によって卵子の数と質が低下する現象は、一般に「卵子の老化」と呼ばれています。

出産適齢期はいつまで？

20代後半～30代前半は、最も妊娠しやすく、母体や赤ちゃんへのリスクも比較的低いとされる「出産適齢期」です。

近年では、40代でも若々しく、仕事や趣味に意欲的に取り組む女性が多く見られます。

しかし、見た目や気持ちが若く保たれていても、妊娠のしやすさや出産時の体への医学的リスクを考慮すると、やはり生物学的に「出産適齢期」が存在するのは事実です。

妊娠や出産には、女性ホルモンの働きが深く関係しています。

特に重要なホルモンであるエストロゲンは、月経周期を調整し、妊娠可能な状態を維持する役割を果たします。

エストロゲンの分泌量は20～30代前半をピークに、35歳頃から徐々に減少し、40代後半には急激に低下して閉経へと向かいます。

また、35歳を過ぎると卵子の老化も進み、妊娠率の低下や流産、染色体異常のリスクが上昇します。

とはいえ、35歳を過ぎたからといってすぐに妊娠できなくなるわけではありません。

もし35歳以上で妊娠を望んでいる場合は、自分の健康状態やライフプランを踏まえて、早めに妊活を検討することが望ましいとされています。

高齢出産を安心して迎えるためにできること

35歳を過ぎて妊娠を望む場合は、まずご自身の体が妊娠に適した状態かどうかを事前に確認することが大切です。

たとえば、子宮の病気（子宮筋腫・内膜症など）や、糖尿病・高血圧といった基礎疾患があると、妊娠しにくくなったり、妊娠後にトラブルを引き起こすリスクが高まることがあります。

妊活を始めてからこれらの問題が見つかり、治療が必要になると、妊娠までに時間がかかってしまうことも。そのため、妊娠を考え始めた段階で、排卵の状態・子宮の健康・全身の体調などを早めにチェックしておくことが重要です。

高齢出産を安心して迎えるためには、リスクを理解したうえで、事前の備えと適切なサポート体制を整えることが大切です。

妊娠前にできること

1. 体の状態を把握する

• ブライダルチェック：妊娠を見据えた総合的な検査（性感染症含む）
• 高血圧・糖尿病・甲状腺疾患などがある場合は妊娠前にコントロール
• 医師と相談し、服用中の薬の見直しも行う

2. 健康的な生活習慣を整える

• 適正な体重の維持（BMIを18.5～54.9の範囲に保つ）
• バランスの取れた食事（主食・主菜・副菜を意識）
• 葉酸を意識的に摂る（妊娠初期の胎児の発育に必要）
• 無理のない有酸素運動（ウォーキング・ストレッチ・ヨガなど）を習慣にする
• 禁煙する、受動喫煙を避ける
• ストレスをためすぎないよう、リラックスできる時間を意識的に作る

3. パートナーと情報を共有する

• 妊娠・出産に関する考えをすり合わせる
• 精子の質にも影響するため、パートナー側の生活習慣も見直す

2. 定期的な妊婦健診と適切な医療機関の選択

• 高齢出産に対応した産科や総合病院を選ぶと、合併症が起きた場合でも専門的な対応が受けられるため安心です。
• 妊婦健診をきちんと受けることで、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などの早期発見・管理が可能になります。

3. 染色体異常への備え（必要に応じて検査を活用）

• 不安がある場合は、NIPT（新型出生前診断）や羊水検査などを検討することで、胎児の染色体異常リスクに関する情報を早期に得ることができます。
• 検査結果を受けて、パートナーや医師と一緒に今後の選択肢を考える時間的余裕が生まれます。

4. 情報収集と相談先の確保

• 信頼できる医師・助産師との連携や、妊娠・出産に関する情報を正しく理解することが不安の軽減につながります。
• 家族やパートナーのサポート、場合によってはカウンセリングの活用も有効です。

妊娠後に大切なこと

1. 妊婦健診を欠かさず受ける

• 合併症（妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病など）を早期に発見・管理
• 医師の指示に従い、必要に応じて専門医療機関と連携

2. 胎児の健康を確認する

• 必要に応じて出生前検査（NIPT・胎児ドックなど）を検討
• 不安がある場合は遺伝カウンセリングを受けるのも選択肢

3. 無理をしすぎず、心と体を休める

• 十分な睡眠と休息をとり、ストレスを溜め込まない
• 必要に応じてパートナーや家族に協力を求める

出生前診断という選択肢も

高齢出産では、胎児に染色体異常が見つかる確率が年齢とともに上昇するため、出生前診断（しゅっせいぜんしんだん / しゅっしょうまえしんだん）を検討する方が増えています。

出生前診断とは、おなかの赤ちゃんに染色体や先天性の異常がないかを妊娠中に調べる検査です。

高齢妊娠では特に、ダウン症（21トリソミー）などの染色体異常のリスクが上昇するため、検査によって赤ちゃんの状態を早期に知ることができます。

【主な出生前診断の種類と特徴】

	検査名	実施期間	ダウン症に 対する感度	対象疾患	結果報告 までの期間	費用	留意点
非確定検査	NIPT	妊娠10～16週頃	99％	・ダウン症 ・18トリソミー ・13トリソミー ・その他…	数日～2週間	10～25万円	結果が陽性でも 確定ではない
	コンバインド検査	妊娠11～13週頃	85%程度	・ダウン症 ・18トリソミー ・13トリソミー	2～4日	3～5万円
	母体血清マーカー検査	妊娠15～17週頃	80％程度	・ダウン症 ・18トリソミー ・神経管閉鎖障害	1～2週間	2～3万円
確定検査	羊水検査	妊娠15～18週頃	100％	染色体異常全般	2～4週間	10～20万円	流産・死産 リスクあり
	絨毛検査	妊娠11～14週頃	100％	染色体異常全般	約2週間	10～20万円

出生前診断は必ず受けなければいけないものではありません。

検査を受けるかどうか、また結果をどう受け止めるかは、ご夫婦の価値観やライフプランによって判断されるべきものです。

希望がある場合は、事前に医師や遺伝カウンセラーとよく相談することが大切です。

まとめ

高齢出産では、流産や妊娠合併症、胎児の染色体異常などのリスクが高まることが知られています。

しかし、リスクがあるからといって必ず問題が起こるわけではありません。

妊娠を望む段階から、健康管理や婦人科検査などで体の状態を把握しておくことが大切です。

また、妊娠後は定期的な健診を受け、医師と連携しながら適切に管理していくことで、安心して出産を迎えることができます。

不安がある場合は、出生前診断（NIPTなど）を検討することで、胎児の状態について早期に知ることも可能です。

正しい情報をもとに、自分に合った妊娠・出産のスタイルを考えていきましょう。

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【参考URL】

¹⁾令和５年(2023)人口動態統計（確定数）の概況｜厚生労働省