妊娠から出産までにかかる費用って？

項目	平均値
入院日数	6日
入院料	11万2,726円
室料差額	1万6,580円
分娩料	25万4,180円
新生児管理保育料	5万621円
検査・薬剤料	1万3,124円
処置・手当料	1万4,563円
産科医療補償制度	1万5,881円
その他	2万8,085円

^{正常分娩の平均的な出産費用について / 公益社団法人国民健康保険中央会}

入院日数は施設により異なりますが、5～7日程度が平均のようです。

これらの費用は妊娠の経過が順調な場合のため、帝王切開であったり、個室等のオプションを利用するとさらに高額になります。

出産場所によっても変わる費用

出産場所によって費用の相場は変わってきます。

費用が高い順に並べると、このようになります。

①個人病院 > ②総合病院 > ③大学病院 > ④助産院

個人病院は豪華なお祝いディナーがあったり独自のサービスが充実していることが多く、その分費用は高額になりがちです。

総合病院や大学病院は設備が整っているため、分娩時のトラブルに対してより高度な対応が可能です。

助産院では助産師さんが分娩の補助をしてくれますが、医療行為ができませんのでハイリスクの妊婦さんの出産には向きません。

助産院の多くは小規模で、アットホームなことが多いようです。

妊娠中の食事や生活の指導、育児相談など細やかなサポートをしてくれます。

どこの施設も平均金額は50万円前後ですが、分娩方法やオプションの選択によっては100万円以上かかることもありますので、必要なサービスに応じて出産場所を決めることが大切です。

都道府県別の出産費用ランキングトップ5

出産にかかる費用は、出産する都道府県によっても相場が異なります。

正常分娩の場合の出産費用について、平成28年度の全国平均は50万5,759円でした。

全国で一番出産費用が高額なのは、東京都の62万1,814円でした。

反対に全国で一番出産費用が低いのは、鳥取県の39万8,130円でした。

その差が22万3,684円もあるのは驚きですね。

【出産費用高額ランキング】

順位	都道府県	平均値
1	東京都	62万1,814円
2	神奈川県	56万4,174円
3	栃木県	54万3,457円
4	宮城県	53万5,745円
5	埼玉県	53万1,609円

【出産費用定額ランキング】

順位	都道府県	平均値
1	鳥取県	39万8,130円
2	熊本県	41万5,923円
3	沖縄県	41万8,164円
4	宮崎県	42万8,157円
5	大分県	43万141円

出産でもらえるお金・助成金

出産に関連してもらえる給付金や助成金の制度は色々ありますので、フル活用したいですね。

基本的に健康保険は適用外ですが、入っている健康保険の種類や就業状況などによって使える制度が違ってきます。

【妊娠・出産で使える助成金・給付金制度】

出産育児一時金
医療費控除
高額療養費
出産手当金
傷病手当金

出産育児一時金については、健康保険に加入していれば子ども1人につき「42万円」もらえます。

その他の助成金や給付金制度については、妊娠中のトラブルなどによる診療状況や入っている健康保険の種類や今後の働き方などによって異なりますので、詳しくはお勤め先やお住まいの地域の自治体にご相談してみてください。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、入院・分娩にかかる高額な費用をまかなえるように加入している健康保険から42万円が受け取れる制度です。

支給を受けられる条件は、健康保険の加入者（被保険者）またはその家族（被扶養者）で、妊娠4ヶ月（85日）以上で出産したママであるということです。

子ども1人につき42万円がもらえますので、多胎出産の場合は人数分もらうことができます。

もらい方にはいくつかパターンがありますが、ほとんどの場合は健康保険から病院へ直接お金が支払われる「直接支払制度」を利用します。

出産後に42万円を超えた差額分だけを支払います。

医療費控除

確定申告で返ってくるお金があるかもしれません。

妊娠・出産では何かと医療費がかかります。

1年間の家族全員の医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすると払い過ぎた税金が戻るかもしれません。

医療費控除の対象となる費用は、妊婦健診の費用や通院のための交通費、入院費、分娩費、公共交通機関の使用が困難な場合のタクシー利用などがあります。

一方で、里帰り出産のための帰省にかかる交通費は医療費控除の対象となりませんので注意が必要です。

交通費など基本的に領収書のないものもありますが、あとでわかるように家計簿などに内容を記録しておきましょう。

高額療養費

妊娠・出産では基本的に健康保険は適用されませんが、重症妊娠悪阻や切迫流産などによる治療には健康保険が適用されます。

健康保険が適用される治療費が、1ヶ月の自己負担限度額を超えた場合は高額療養費の対象となり、医療費の助成を受けることができます。

自己負担限度額は所得によって異なります。

出産手当金

働いている妊婦さんをサポートするために、産休中の給料の代わりとして出産手当金があります。

勤務先の健康保険に加入していて、産後も仕事を続ける人が対象となりますが、健康保険の種類によってはもらえない場合もあります。

もらえる金額は、お給料（日給）の3分の2×日数分が目安です。

つまり、産休中にお給料の6割程度がもらえるということになります。

傷病手当金

働いている妊婦さんは、妊娠悪阻や切迫流産・切迫早産などの妊娠中のトラブルにより急遽入院などで仕事を休まざるを得ないことがあります。

連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかった場合に、4日目以降から日給の3分の2がもらえます。

これは妊娠中に限らず、病気やケガで会社を休んだときに受けられる制度です。

出産までにはこんなことにも費用がかかる！

妊娠・出産にかかる費用のうち、人によって大きく金額に差が出る項目としては次のようなものがあります。

マタニティウェアなどのグッズ
ベビーグッズ
妊娠・出産時のトラブル
里帰り出産

など

マタニティウェアやインナーは、妊娠によって変化する女性の身体をやさしく守り快適に過ごすために必要なアイテムです。

マタニティインナーは3～4セットはあると便利です。

マタニティウェアについてはこだわると金額はキリがありませんが、知合いからおさがりをもらったりメルカリなどを上手く利用することで費用は抑えることができます。

ベビーグッズも見ているとあれもこれも欲しくなると思いますが、予算を決めて購入するとよいでしょう。

妊娠・出産では妊娠悪阻や切迫早産による入院など、非妊娠時と比べるとトラブルが起こりやすくなりますので、思わぬ費用がかかることがあります。

里帰り出産をする場合はバカにならないのが交通費です。

後からパパが駆けつける場合はその分の交通費も考慮しておきましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

思わぬトラブルによる緊急の出費については多めに考えておくべきですが、ウェアやベビーグッズなど抑えることができる費用については予算を決めておくなどすると、コントロールができますね。

妊娠・出産にはさまざまな出費がありますが、助成金や給付金などのもらえるお金もありますので、上手に活用して元気な赤ちゃんを迎えてください。

【参考】

公益社団法人国民健康保険中央会（外部サイトへ移動します）

妊娠から出産までにかかる費用って？